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【安定した職業(仕事)情報】男性女性ともに安定している業界・職種はコレ

 2016/09/12 一般知識 就職情報 転職情報  

安定した職業とは?

「安定した仕事」への就職や転職は、男性や女性に関係なく多くの人が望んでいます。「安定している」ということに関する、学生や就労者の考えは以下のようなものがあります。

  • 会社が倒産しない
  • 正社員で雇用してくれる
  • リストラがない
  • 給与が安定している
  • ボーナスが確実に貰える
  • 終身雇用
  • 解雇されない
  • 需要が堅調

ここでは、安定しているとされる職業について紹介をしていきます。また、「安定した仕事に転職するための方法」について説明します。

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安定した仕事の定義ランキング

当サイト「職りんく」で、独自に就労者100人に対してアンケートを行った『あなたにとって安定した職業とは?』の結果は以下の通りです。

安定した仕事の1位は、やはり「給料(=お金)」。安定して給料がもらえることはもちろん、昇給の安定性、減給がないなど、生活に必要な金額をしっかりと計算できるこを重要視しています。

2位の「事業の安定性」は、安定して仕事があることや将来も残る事業であることを指します。3位「リストラがないこと」や5位「倒産がないこと」といった単純な回答ではなく、広義の安定性を求めている回答が大多数を占めました。

その他の項目には、「特殊技能が必要」「世界中どこでもできる」「あまり環境が変わらない」「残業がない」などの回答があり、人によって求める安定性には差があります。

これら以外にも「安定した職業」についての考え方、定義は異なります。今回は上記のような要素を含む、安定感のある職業について紹介していきます。

「総合系」「業界」など、分野別や具体的な職業はもちろん、男性も女性も就職・転職が可能なものをピックアップしていきます。

総合職系の安定した仕事

安定した職業の中でも「総合職」系の職種は男女ともに人気は根強いものがあります。ここでは「総合職系」での安定職を紹介します。

公務員

公務員
「公務員」は国や地方自治体で働く職業で、公務員試験に合格しなければなりません。「倒産と解雇がない」ことが公務員が安定している仕事とされる一番の理由です。公務員を雇っているのは国や地方自治体ですから、倒産しては大変です。

公務員は一企業や個人の利益のためでなく、国民全体に奉仕する公僕です。政権や社会状況、個人の事情によってコロコロと変わることなく、常に職務の中立性や継続性、安定性の確保が必要であるため、憲法と法律によって身分が保障されています。

安定と引き換えの制約

簡単にリストラされる心配がない一方で、公務員には民間の労働者にはない義務や権利の制約も課せられています。

  • 職務専念義務(アルバイト禁止)
  • 争議行為の禁止(ストライキができない)
  • 政治行為の制限(地位を利用した選挙運動の禁止)

退職金制度や休暇(病休・育休等)制度が充実しており、基本手当もしっかりしている「給与月給」も、公務員が安定している理由です。

公務員にも民間感覚を取り入れようという「人事考課制度」の導入や、給与引き下げの流れも進みつつあり、財政が破綻した北海道夕張市の例もありますが、民間企業と比較すれば圧倒的に安定している職業です。転職する際にも有利になる資格であるのも人気の一つ。

気になる給与の目安

気になる給与ですが、国家公務員の平均月額の給与が「約38万円」、一般企業の平均が「31万円」といわれていますので、収入面でも恵まれています。地方公務員になると諸手当が付くため、月額給与の平均は「42万円」といわれています。(2016年時点)

年齢制限が設けられていることに注意

安定している職業として人気の公務員ですが、採用には「年齢制限」があります。自治体や部署によって違うのですが、だいたい「30〜35歳」がリミットである場合が多いです。

地域によってこの制限は違いますので、就職や転職を考えている場合は必ずチェックしましょう!

公務員への転職の成功率を上げるには?

公務員への転職活動の際に注意すべきなのは、とにかく「年齢制限」と「自分が望む自治体の求人があるか否か」の調査です。

そして、大前提ですが「公務員試験」に合格しないといけません。ここが唯一にして最大のハードルです。

自分の独自性をある程度捨てる覚悟が必要

公務員試験は民間企業とは違って、あまり出過ぎない人間が望まれる傾向にあります。それは業務上、あまり特殊な技能や知識を求めていないことが根底にあります。

いかにルールを遵守し、そのルール通りに業務を淀みなく遂行していくかが重要な職業ですので、ここは覚悟をしてください。

民間企業に勤めていた人は、業種によっては自分なりの考え方や個性をアピールしてきた人が多いでしょう。しかし、公務員を目指す場合は個性の出しすぎには注意をしてください。

【注】あくまで一般的な「役所系の仕事」に多い話となります。

公務員専門学校を活用する

公務員を目指すには、とにかく「国家公務員試験」に合格する必要がありますので、この対策が第一です。

長らく一般教養から離れていた人には、筆記試験などのハードルは高く感じるとも思います。地道にテキストなどで勉強するのもいいのですが、やはり「タイムリミット」は意識しましょう。

公務員の場合。あなたの現在の年齢から簡単に「タイムリミット」は算出できます。ですので、時間に余裕がない場合は「公務員専門学校」などを活用するのがお勧めです。

 

東証一部上場の大手企業

一部上場企業
会社には、「上場企業」と「非上場企業」があります。この違いは、株式市場に自社の株を公開しているかどうか。上場企業の中でも、株式市場の最上位に上場している企業が「一部上場企業」であり、公務員と並ぶほど「安定した職業」の一つです。

では、なぜ一部上場企業は安定しているのでしょうか?

その理由は会社の経営の安定性です。一部に上場するためには資金から人員の規模まで、会社の経営が整っている必要があります。また、企業の利益が配当される“株式”という特性上、一部上場企業は外部からの厳しい目にさらされます。

世間で悪評が広がったり、社員が不祥事を起こせば、会社はあっという間に傾いてしまいます。そのような点で、一部上場企業は、従業員にとっても安心して働けるという、安定した職場環境が揃っています。

経営の”健全性”について常に監視されている

一部上場企業の経営状態は、株式市場を見ることで外部の人でも容易に確認可能です。密室経営で自分の会社がどんな経営状態なのか分からないまま、気が付いたら倒産などというリスクも非上場企業よりも小さくなっています。

そういった意味で、安定的に仕事に集中できる環境が整っているのも、一部上場企業ならではの強みになっています。昨今の市場動向を見ると、業界によっては安定しているとは言い難い企業もありますが、中小企業等に比べればはるかに安定しているのは確実です。

 

【転職希望者へ】上場企業など大手企業への「転職」の成功率を上げるには?

わたし自身、大手の一部上場企業に転職した過去がありますが、アドバイスできることはただ一つ「転職サポート」を活用するということです。

求人を探す時間はない!見つけもきれない

大手企業などの求人情報を、転職サイトやハローワークで「安定した職業」「土日休み」「年収500万円」などと調べたところで、ほぼ出てこないと思います。出てきたとしても、自分が望む部署などではない可能性が極めて高いです。

そうではなく、あなたの希望やキャリアを元に、みんなが知り得ない求人情報を「あなたが調べることなく」教えてもらった方が活動は進めやすいです。あなたが仕事をしていたり、他の職業を探す活動をしている間に、求人を探してもらえるわけです。

転職活動が進まない、停滞する一番の原因って知っていますか?

それは「求人が途切れる」ことです。求人がないと何も活動できないんです。

これは転職活動を実際にしたことがある人にしかわかりませんが未来の可能性が見えないことほど辛いことはありません。

リクナビNEXT


業界1位の求人数を誇る転職サイト。無料登録により、豊富な求人からスカウトサービスを受けることができる。求人の傾向などを把握するのに便利。

また「強み分析」サービスなど応募書類が作りやすくなるサービスもある。

 

リクルートエージェント


「リクナビNEXT」とは違い、あなたの希望に適したエージェントが最初から最後までサポートをしてくれるサービス。当然無料

非公開求人を紹介してもらえる。大量募集のタイミングなどを逃したく無い人には必須。

 

「業界別」の安定した職業

たとえ一部上場企業であっても、業界によってはピークを過ぎて下り坂に入っているところや、今後も確実に需要のある業界もあります。ここでは、「比較的安定している職業・業界」を紹介します。

インフラストラクチャー系

インフラストラクチャー
「インフラストラクチャー」とは、大型公共施設や道路、橋といった「基盤」と呼ばれるものを整備する職業のことを指します。インフラ系の職業が安定しているのは、生活基盤となるライフライン整備の仕事が無くならないからです。

インフラ整備には、新規の建造だけでなく、建造したものの補修や作り替えなどの作業もあります。日本という国が続く限り、インフラを整備し続ける必要があるのです。それ故に、仕事がなくならないインフラ系の職業は雇用面で安定しています。

インフラ系への就職の注意点

ただし、インフラ系といっても非常に幅広く、公務員から民間の大企業、大企業から仕事を受ける下請け企業まで、さまざまな形での携わり方があります。

インフラ系の職業を目指している人は、どのような形で携わりたいかを見極めて、就職・転職活動をしましょう。特に、民間の小さな会社であるほど、コンペでも勝ち残りにくく”安定”から遠ざかる可能性もあります

 

IT系

IT系
安定しているとされる職業の一つが「IT系」です。「ブラック企業」が多いという印象が強い「IT系企業」ですが、なぜ安定している仕事なのでしょうか?

IT系は事業拡大が継続している

その理由は、技術革新によりIT系の職業の需要が増加し続けている点です。IT系の職業はパソコンやスマートフォンの進歩とともに、今後も技術の発展が期待できる分野のため、安定した職業とされています。

以前より事業が成熟してきている

かつてIT系の会社はベンチャー企業など少人数精鋭や小規模企業が多く「雇用が安定しない」「激務が多い」というイメージでした。しかし、IT産業の発達とともに、ベンチャー企業が大規模企業に成長したり、大手企業がIT産業へ進出したりと、IT系企業のスタイルが変化しています。

そのため、以前に比べて安定した雇用体系となったことが、IT系の職業に安定をもたらしました。

またIT系の職種は労働者側のスキルが最も重要視されるという特徴があります。しっかりとしたスキルを持っていれば、どんな労働環境であれ需要があり続けます。こういった点から、IT業界は安定した仕事なのです。

 

自動車メーカー

自動車メーカー
日本は、「TOYOTA(トヨタ)」や「HONDA(ホンダ)」「日産」など、世界的にも有名な大企業ばかり。そんな自動車製造業が安定した職業とされる理由は以下の通りです。

自動車メーカーのほとんどが一部上場の大企業

自動車を生産・販売し、メンテナンスを請け負うには、相当な規模の資金と人員が必要です。だからこそ、自動車メーカーは大きな企業が多く、雇用や労働条件,福利厚生が安定しています。

愛知県豊田市にあるTOYOTAなど、地域全体で会社を支えるような風潮のある自動車メーカーもあり、地域ぐるみで働きやすく暮らしやすい環境が整っています。特に家族連れにとっては、同じような環境で働いて暮らす人が多い街は安心して生活できる場所となります。そのような点からも、自動車メーカーは安定した職業だといわれています。

関連性の高い業務でステップアップしやすい

また、自動車を中心として、開発・設計、設備、ライン工、品質保証、営業など、さまざまな職種の人が揃う場所でもあります。そのため、自分のキャリアプランのステップアップへの道が構築しやすく、長く働き続けることができるため、安定して働ける職業とされています。

現在では、電気自動車の増加に伴って、本来自動車メーカーではないような企業も自動車の製造を始めています。ただ、日本の自動車メーカーの強みは「効率的な生産システム」などにあります。ですので、その技術をすぐに新規参入のメーカーが超えることは難しいでしょう。

将来的には、電気自動車などへとシフトして行く必要があるでしょうが、そう簡単には自動車業界が傾くことは無いと考えられます。

期間工として働いて正社員を目指すのもあり

自動車メーカーにも色々な職種がありますが、現在まったく自動車に関わっていない人が関連業界に就職や転職をする方法もあります。

直接メーカーを受けるのも手ですが、しっかりとお金をもらいながら正社員を目指せるのが「期間工」になるという方法です。

別記事で期間工については詳細を説明していますので、自動車メーカーへの就職・転職を考えている人は参考にしてみてください。

 

医療系

医療系の業界も安定的な雇用と報酬が見込めます。人を対象としたサービス業で「命に関わる業種」なので需要がなくなることは100%ありません。特に「医師」と「看護師」は重要な職業になります。

医師

医者
昔から安定した職業として定評がある医師。医師は、世界中のどこでも働ける「雇用確保の安定」があります。

医師が安定している職業である理由の一つが「高額給与」です。医師は「人の命を預かる仕事」であり、小さな判断ミスが人命に関わっているため、仕事へのプレッシャーは計り知れません。その分「高額給与」という対価を受けているのです。

また、医師の資格を取得することは難しく、必要なのは学力だけではありません。高額の学費を必要とする医療系の大学に、6年間通うことでやっと受験資格を得られるという「就職前の金銭的な負担」もあります。これらのことを鑑みると、医師の給与が高く、安定しているのも頷けます。

独立開業もしやすい風土

医師は独立しやすい職業でもあり、多くの医師が資格取得後は大きな病院などで経験を積み、やがて独立開業をします。一般的なお店とは異なり、病院は診療報酬も明確で日常的に通院する人も多いため、独立後の安定を保ちやすいのです。

また、日本の高齢化が進み、病院に通う患者数も増えているので、供給過剰になることはなく、医師は安定した職業とされるのです。

看護師

看護師
医療の最前線で働く「看護師」も安定した職業です。看護師は夜勤シフトなど重労働ですが、どこでも必ず求人がある魅力的な安定した職業です。

流動性がありますが、働く場所が多いためいつでも転職しやすいことが特徴。働く場所も自分の希望によって「大きな総合病院」「外来のみのクリニック」「訪問看護」「デイサービス」など選択肢も豊富です。

看護師のメリット

自分にあった仕事環境を選びやすく、収入も安定していることがメリットです。特に女性の場合は、ライフステージによって仕事を休職せざるを得なくなりやすいです。しかし、女性が多い職場なので、出産・子育てはお互い様。産後仕事に復帰するのに困らないのも女性にとっては安心です。

大きな病院であれば24時間託児をしてくれる託児所付の所も多く、保育料も比較的安く設定されています。また、寮を完備している所もあるので住む所にも困りません。

育児する場合にも院内保育所なども完備しているため、女性にとっては安定したサポートを受けられる職業です。また高齢化社会になっているため介護施設など働く場所もさらに増えています

 

医療事務

医療事務
「医療事務」は医療機関の事務職で、働き方もフレキシブルなので女性に向いている職業です。医療事務の仕事は資格があったほうが就職でも有利になりますが、場所によっては未経験でも採用してくれる場合もあります。

業務の一つが「医療保険事務」。レセプトと呼ばれる診療報酬明細書を作成する仕事がメインで、患者さんの医療保険の違いを理解して的確に医療保険事務を行う必要があります。

レセプトの記載、保険点数の計算など、窓口での受付業務まで幅広い仕事を行う安定した職業の一つです。

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国家・民間の資格が必要な業種

総合職ではないにしても、あらゆる企業から必要とされたり、果ては「独立」も可能な業種が多いのが資格の必要な業種です。所属する会社が倒産しても、その能力を活かして別の安定した業種に転職・就職できるのが特長です。

「資格」にも難度と需要があり、国家資格になると難易度は高くなり合格率も下がるため、必然的にライバルも減ります。ここでは、その中でも特に人気の職業(資格)を紹介します。

 

弁護士

弁護士
弁護士は増え過ぎているとも言われていますが、弁護士の仕事も多様化している上に人手は不足しているため、雇用面の立場から見ると安定した職業といえるでしょう。弁護士は、離婚問題や闇金対応、任意整理などはもちろん、最近では自動車事故示談などあらゆる場面で必要とされています。

弁護士と聞くと海外のような高額な収入をイメージしてしまいますが、日本の弁護士は仕事と収入のバランスが必ずしも取れている訳ではありません。しかし、長く勤務できる仕事で、かつ需要もあることが安定している職業とされる理由です。

医師と同様に困った人を助けたい目的がある場合には、やりがいを感じる職種でしょう。

 

会計士

会計士
安定した職業の一つ「会計士」。会計士とはその名の通り「会社の会計」、つまり財務や税務などに携わる仕事をしており、日本では会計士の中で国家資格を取得した「公認会計士」という職業が広く知られています。

会社が存在する以上、会計のスペシャリストは必須である点と、公的な資格所持者にしかできない仕事である点において、会計士は需要が安定しているた職業とされています。

公認会計士の資格も高難度

公認会計士試験の合格率は10%前後と非常に厳しい試験であることと、ここ数年公認会計士試験の受験者が減っていること、過去十数年にわたって公認会計士のリストラが続いたこと、など複数の要因が絡んでおり、現在公認会計士の数が不足していることが問題化しています。

そのため、各企業が公認会計士の有資格者を求め、良い労働条件での採用を行っている点も会計士を目指す人にとっては朗報です。

ただし、資格取得にはかなりの勉強が必要となりますので、“安定した職業”に就きたいというモチベーションだけでなく、会計全般に興味があったり、座学をすることが苦ではないタイプである人におすすめの職業です。

ちなみに、公認会計士の試験の受験資格には年齢の制限はありません

 

行政書士

行政書士
「行政書士」の仕事は官公署に提出する書類を作成、もしくは提出手続きの代理を行う仕事。国家資格が必要で、行政書士が作成する書類の種類は3000種類以上もあるといわれています。

ビジネス関連の契約書をはじめ、車の登録手続き、また外国人の在留資格の更新など、日常の生活でも私たちに関連している書類作成は様々です。

2016年現在では、国内で登録されている行政書士の数は4万人といわれており、需要に対して不足しているため、取得すればかなり安定的に仕事があると考えていいでしょう。

しかし合格率も低くハードルが高い資格のため、行政書士の転職や就職は今後も大変有利な仕事なのです。

また、下記の条件に合致する人は、無試験で資格を取得することができます。

・弁護士、弁理士、公認会計士、税理士の有資格者
・国・地方の公務員や特定独立行政法人にて17〜20年以上の行政事務経験がある人

 

保育士

保育士
今では夫婦共稼ぎは当たり前の時代。家事と育児、仕事を両立させるためには「保育士」の存在が欠かせません。「保育士」は国家資格で、安定した公共機関での就職が多く、特に女性に向いている仕事です。

また保育士の資格があれば、保育園だけでなく福祉施設での仕事もできるためニーズが多い職業なのです。育児や出産を経験した女性にとっては、自分の経験自体を仕事に生かすこともできます。

公立施設以外でも、民間の保育所に務めたり自宅で保育所を開設するなど、働き方にもバリエーションが多いことが特徴です。待機児童問題など様々な問題を抱えている保育事業ですが、その需要がなくなることはないため、安定した職業といえます。

 

介護職

介護士
安定した職業といえば「介護職」があげられます。介護職とは、病院などでのリハビリをサポートしたり、老人ホームなどで介護が必要な人を支えたり、ケアセンターなどでの生活介助をしたりする職業。

介護職が安定した職業である理由は、今後も需要があり続けるからです。現在、日本は少子高齢化の状態です。そのため、一部では子どもを対象とした保育士さんや、学校の先生といった職業は、採用人数が少なくなる可能性が高いといわれています。

また、技術の進歩とともに、飲食業からハイテク産業までロボット,AIなどによる機械化が進んでいます。そのため、現在人の手で行っている職業もやがて機械化が進み、人間は機械を管理する職に就くだけになってしまうとも言われています。

人に直結しているサービスは強い

このように、日本という国の環境変化に伴い、現在の“職業自体のあり方”が変わっていくのです。しかし、介護職はこれから確実に人数が増えていく「高齢者」を対象としている上、特にケアが必要な人と関わる仕事のため、機械での代用が難しい職業となります。

また、採用の年齢制限が設定されていない場合が多く、年齢を問わずに長く働き続けられることも、介護職が安定した職業とされる所以です。

 

証券外務員

証券マン
証券会社は、銀行と同様に破たんしてしまう恐れがあると考える人も多いでしょう。しかし、近年証券会社では金融商品の種類も多様化しており、店舗の窓口取引だけでなくインターネットを使った取引も増えています。そのため証券外務員の仕事はニーズが広く、活躍できる場面も昔と比べるとかなり拡大しています。

主な業務は「証券取引」「デリバティブ取引の勧誘」など。大手の証券会社で社員外務員として固定給をもらう働き方や、歩合外務員のように歩合給で収入を得る方法があります。

この仕事をするためには日本証券業界で行う「外務員試験」に合格しないといけません。お金に関する仕事は無くなることはないため、安定した仕事の一つです。

 

管理栄養士

管理栄養士
「管理栄養士」は栄養管理をはじめ、食生活を通して健康をサポートする仕事です。人と直接的に大きく関わる仕事ですので、学校給食、病院食、また最近では急増する介護施設での仕事も増えています。

「管理栄養士」は国家資格を取得しないといけません。健康ブームの中、管理栄養士を目指す人も増えています。健康のためには栄養管理が欠かせませんが、自分のためにも知識が付くので一石二鳥です。

「管理栄養士」の勤務先は、大手の食品メーカーなどもあり、一般企業の社員として活躍されている人も少なくはありません。栄養のプロとして大変安定した職業の一つです。

資格が必要な安定職業に転職するには?

こちらも公務員と似てはいますが、その職業に就くための資格を取らなければ何も始まりません。ですので、「資格取得の成功率をあげる」ことが最も重要となります。こちらは勉強効率をいかに上げるかが重要になります。

自分と資格の位置関係は明確か?

資格を狙う際の最大のポイントは「自分が経験した範囲内にある資格を狙う」ということです。

  • 営業マンが弁護士を狙う
  • 開発職の人が弁理士を狙う
  • 事務職の人がプロマネを狙う
など、現職や経験職と畑が違い過ぎるところだと負担がかなり大きくなります。当然学生時代に経験したり専攻している分野ならありです。

あなたには時間はそんなに無いはずです。なので、まずは自分が欲しい資格と自分との距離を認識してください。それによって、自分がどれほどの時間と労力を割く必要があるのか”覚悟”を決める必要があります。

資格教材やサポートを活用する

資格の勉強はテキストなどを活用する人が多いでしょう。ただ、それだけではやはり資格取得のハードルとなるポイントなどの確認に無駄に時間もかかります。

資格取得の成功率を上げるには、王道中の王道ですが資格サポートサービスを活用しましょう。

有名どころでは「大原」などがありますが、今では極限まで無駄を省いて最短合格を目指すサービスなどもあります。例えば「資格スクエア」です。

従来の資格サポートサービスに比べ費用はかなり抑えられている上に、独自の勉強法で短期成功率を上げています。また、スマホで勉強や質問などもできweb場で完結します。

以前にも増して、こういったサービスは充実しています。自分で本を探したり試験の傾向を調べたりなど無駄な時間をサービスに任せましょう。

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「能力」があれば安定雇用を生む職業

総合職や資格が必要とは言わないまでも、その“職務遂行能力”があれば、食いっぱぐれることのない「安定した職業」を紹介します。

営業職

営業職
応用性が広く、あらゆる業務にその経験を活かせる安定した職業が「営業職」です。その理由は、営業職のない会社はほとんどないという点。

どんな会社のどのようなサービス・商材であっても、会社の利益を生み出すために「営業職」は必要です。営業職としてのキャリアを積むことによるステップアップや、転職の可能性は幅広いものになります。年齢を重ねても雇用の機会が十分あるので、安定して働くことができます。

営業職の給与体系も安定している理由です。営業職の給与は、ほぼ「基本給+インセンティブ」から成り立っています。極端に言えば、成績を上げれば上げるほど給与が増えます。自分自身の「力(=成績)」が、安定を生み出す「給与」に直結している。この点が、営業職を志す人にとって、大きなモチベーションにもつながっています。

 

設備・電力系技師

設備職
日本の技術系職種の中で、現在も人手不足なのが、「設備・電力系」の技術者です。日本での設備投資はそれほど増えてはいませんが、設備の保全や、電力系設備の点検・改修など、設備の更新や維持に関わる仕事は増加しています。

それに対して、設備系の技術者は圧倒的に足りていません。設備に関わる知識や経験を持っていれば、基本的にあらゆる製造業に応用できることが多く、需要が安定しているのが設備系技術者の特徴です。また、特定の資格を持つことで、特別奨励金を受けることができたり、転職の幅も一気に拡がります。華やかさを感じられない職業ですが、雇用の安定性は抜群です。

 

安定した職業に就労するには?

「安定した職業」は、ほぼすべての労働者が望んでいます。人によって安定しているという基準は違うため上記以外の職業が安定していると感じる人もいるでしょう。

こういった「不況に強い」「雇用が安定している」職業は狙っている人が多いので、就職・転職活動の際にはライバルも多いということを忘れないでください。しかし、ちょっとしたことでライバルと差をつけることも可能です。

【大前提】あなたには学生ほど安定を目指して活動する時間がない

これは言うまでもありませんが、転職や再就職を目指す人の場合は、新しく仕事を探して活動する時間はほとんどありません

在職中の人はもちろん通常業務があるので、物理的な拘束によって活動に割く時間が減ってしまいます。

また、退職後の転職活動や再就職を目指す人は「精神的な時間」が著しく削られていきます。それは「貯金が減る不安」であったり「周囲の目」や「将来の自分への悲観」など、ジワジワと心を蝕んでいきます。

そういった「物理的」「精神的」に時間がない中では、自分一人で活動していても成功率は上がりません。気づけば「もういいや」「あっ!この求人楽そう」などといった気持ちに流されます。

わたしもそういった時期がありましたが、では、それであなたの”今”や”将来”は変えられるでしょうか?黙っていれば変わってくれるのでしょうか?

おそらくこのページに訪れた時点で、心の中には何か「変えたいもの」があると思います。職場環境、人間関係、待遇、それはもう様々でしょう。その「変えたい」と言う気持ちだけは忘れないようにしてください。

 

まとめ

いかがでしたでしょうか?安定した仕事なんてないと言う人もいますが、それは定義によります。あなたにとって「何が安定か?」ということは突き詰めてみましょう。人生を左右することですので。

ただ、漠然と安定を目指しても勝ち取ることは難しいので、自分が望む安定を得られる企業に入るために、勉強や事前準備は怠らないようにしましょう。就職を考える学生なら、最低限必要な教養と「TOEIC」などの新しい標準能力は押さえておく必要があります。

いずれにせよ、能力であれ、活動タイミングの早さであれライバルの上をいくということを意識した就職・転職活動が必要です。

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