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「やりたい仕事がない」と嘆く前に|仕事の探し方でまず注目すること9選

 2016/08/10 就職情報 転職情報  

やりたい仕事を自分で見つけ出すためには?

就職をするときも、転職をするときも、自分が行きたい会社を選ぶということはかなり迷うことになるでしょう。

雑誌や転職サイトを見ながら「ここいいかも!」といった気分で選ぶのは、多くの場合衝動的であり、自分に合う仕事であるケースは稀です。

できれば、最初の段階で5年,10年先の自分が働いている姿が想像できるのがベストでしょう。

そのためには、職を選ぶ段階でも自己分析をしてから業態を絞っていくのが、もっとも有効な「会社選び」となります。

どういったの条件会社なら自分は働けるのか?この答えを探すために、今一度「自分が働きたい環境」を掘り下げてみましょう。

働き方のスタイルと身分

当然ですが、実際の業務内容は就職・転職先の雇用形態で大きく変わります。

正社員がいいのか?契約社員がいいのか?はもちろんですが、フリーの業務委託などといった働き方もあります。

働く場合に、自分がどういった働き方をしたいのか考えてみましょう。

将来の安定を目指して正社員を目指すのか?
契約社員で限定的な業務をこなしたいのか?
フリーで動けるような独立系の仕事をしたいのか?

まずは、この点を掘り下げてみるのが重要です。転職者の場合には、転職後の役職については注意が必要です。基本的に前職と同じ待遇になると思いますが、会社によって役職の設定が異なることがあります。

自分は専門職がいいのか?マネジメント職がいいのか?といったところは、事前にはっきりとさせておきましょう。

職種や具体的な仕事内容

仕事の中には、実に様々な業務・職種があります。一般的に部門といえば、経理・人事・総務などといった、企業を運営する役割を担う「ほぼ全ての業界で存在する職種」

営業・開発・技術・生産といった事業の生産活動の役割を担う「各業界特有の部門」といったものに分けられます。

業種に関しては、初めての就職であれば、ある程度大学や高校の専攻などによって決まってきますし、転職の場合には、元々の職種に近い業種に転職する方がリスクは低くなります。

自分がやってみたい仕事が経験したことのない未経験業種である場合には、それなりに資格や付随する経験が必要になります。未経験業種を目指す前には、資格の取得や業界の認識など、しっかりと事前準備を行いましょう。

希望給与額と最低必要額はどれくらい?

重要なポイントの一つは、やはり「給与関係」です。ここを決めるためには、やはり自分がどういった生活を行いたいのかが重要になってきます。

特に計算しておくべきなのは「毎月の最低必要額」です。これから就職を行う人ならば、現在よりも収入が増えることがほとんどですので、最低必要額の見積もりは低くなりがちです。

ただ、転職を考えている人の場合は、状況によっては「給与が現在より下がる」場合もあります。ある程度生活水準も確立されてしまっているので、少なくとも「今より下がっても大丈夫かどうか?」といった点には注意を払う必要があります。

面接のときに不合格になる理由の一つに、「給料の折り合いがつかなかった」というものも上位に来ています。希望も大事ですが、その志望会社の水準は理解しておきましょう。年齢によっては、昇進や昇給のタイミングもありますので、転職時期も注意しておくべき項目の一つです。ボーナスの有無も年収に大きく関わってきますので、確認はしておきましょう。

現在では、各社の大体の生涯年収などがランキングでわかるようになっていますし、四季報などの情報が不安な場合には、転職エージェントを活用するのも手です。

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働ける時間帯・欲しい休日は

同じ業務形態の企業であっても、始業や終了の時間帯が違うケースがあります。

A社:9:00~17:30
B社:8:30~17:00
C社:9:00~18:00

特に始業時間は、通勤のしやすさにも影響するところですので、確認しておきましょう。

最近では裁量労働制も普及していますので、「フレックスタイム」などの勤務体系もあります。裁量労働が適用される業務に関しては、厚生労働省のHP内でも紹介されていますが、会社に関わる業種としては以下のようなものがあります。

・新商品,新技術の研究開発
・衣服、インテリアなどの新しいデザインの考案
・番組のプロデューサーやディレクター業務
・ゲームソフトの創作業務

資格が必須である以下の業務についても裁量労働が適用可能です。

・公認会計士
・弁護士
・弁理士
・税理士
・中小企業診断士

当然、開業している場合は時間の取り扱いは自由ですが、会社に所属する場合は注意しましょう。

一般的には「コアタイム付きのフレックス」が多いのですが、完全裁量労働制(コアタイムなし)の企業もあります。そういった場合は、残業時間の取り扱いなどが不透明になりやすいので、会社に直接確認するか、転職エージェントなどを通して確認してもらうという方法もあります。

製造業のラインマンなど、交代勤務のある会社などに就職する際には、「夜勤」はもちろんですが「休日出勤」がある場合もあります。これも工場によりますが、24時間稼働であったり、年中無休といった場合は、休日出勤は確実にあると見て間違いありません。

二交代(12時間勤務)や三交代(8時間勤務))といった違いはもとより、何組で交代勤務を回すのか?といった点も注意しましょう。こういった職業を選ぶ場合は、自分の体はもちろんですが、結婚している場合は家族構成などが重要になります。

「自分がどの時間帯で働きたいのか」ということは、しっかりと決めておきましょう。

同時に、残業に関しても忘れてはいけません。基本的に残業がない企業はほとんどありませんが、

その残業時間が三六協定を超えるようなレベルの残業なのか?
サービス残業が多いのか?

といったことも事前に把握に努めましょう。避け難いことではありますが、ある程度業種で残業の多い少ないは判断がつきます。

残業が比較的多いとされる業種

メディア系(広告・テレビ等)
新聞や広告といった「納期がタイト」な業種であるメディア系は、残業の多さでは有名です。特に、テレビ業界のプロデューサー業務やディレクター業務は、不規則な時間帯での業務でもあるため、「裁量労働」が許されています。

IT系
IT系の残業の多さは有名です。特に納期が迫っている場合や、新規ソフトウェア開発など、やはり人の力が必要な業務が多いため、どうしても残業が多くなります。

また、他の会社も含めたプロジェクト体制で行うような仕事が発生することもあり、そうなると全体の足並みを揃えるときなどに負荷がかかることが殆どです。こちらも、ゲームの開発といった「裁量労働」が認められる業務があるため、残業時間の管理が曖昧になるケースがあります。

これからも伸びていき、需要は引き続き高い業種ですが、残業の点は事前に理解しておきましょう。

外食系
外食の中でも、マネージャークラスは残業が多くなります。そもそも、その店舗自体の管理を任されることもあり、なかなか交代で管理を行うといったことが難しくなります。

したがって、お店の運営時間はもちろん、それ以外の時間での経理業務や本部との調整、場合によっては教育といったことに時間を取られることがあります。

上記の業界の中でも、会社によっては当然残業が少ないところもあります。自分が志望している会社が「どのような業務形態なのか?」といったことは事前に把握しましょう。

勤務地と通勤時間は

勤務地に関しては、人それぞれに考え方がありますが、やはりあまり遠くないことが望ましいでしょう。勤務地によっては、どうしても車がないと通えないケースもありますし、通勤だけで1時間半以上がかかるようなところでは次第に負担となっていきます。

自分が毎日通っていて負担にならないようなところかどうか?という許容範囲を事前に決めておきましょう。

また、「勤務地」は、そのまま「自分が住みたい場所」を考えることにもなります。地元に住みたい人はもちろん、都市部か田舎なのかなど、生活環境も仕事を続けていく上では大切になってきます。

最近は海外に展開する会社も増えてきていますので、海外勤務の可能性の有無はもちろん、そうなった場合に自分は受け入れられるのかどうかも確認しておきましょう。特に、結婚して家族がいる場合には、単身赴任などの可能性も出てきますので、家族の意見を聞くというのも必要なことです。

会社の規模・従業員数は?

会社の規模や従業員数も重要です。仕事をする際にどれくらいの人と常に関係を持つ必要があるのか?という人間関係面はもちろんですが、業務内容に対して人数が少ない場合には、それだけ一人一人への負担も多くなることになります。

また、大企業とは言っても、部署によっては人数の大小はありますので、その企業の事業拠点数や部署といったものを確認しておくと良いでしょう。

社風や職場環境は?

社風や職場環境といったものも重要ですが、この点はなかなか把握しにくいです。会社によっては、親会社がある「系列系」や、独自に事業拡大を行った「独立系」、外資が入っている「外資系」などがあります。

「独立系」なら、創業者の考えが色濃く出るため、その人柄などがわかるといいでしょう。「外資系」はご存知の通り、仕事の結果に対してシビアですので、実力次第では稼げる反面、給与格差が大きくなるのも事実です。

こういった情報を取得するためには、四季報などの雑誌はもちろん、OBへの確認や、転職エージェントを通して確認するなどの方法があります。

職場環境は、仕事を行う上ではかなり重要な項目です。どんなに自分が好きな仕事であっても、相談しにくかったり、若手や転職者の意見が通りにくそうなところでは精神的なストレスが溜まってくることでしょう。

こういった点は、その会社の従業員の年齢構成等でもある程度把握をすることはできます。

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実際に仕事を探すときに役に立つ求人媒体

際に自分が行きたい企業を探すときにはいろいろな手段があります。ここでは、求人情報を集められる媒体を紹介します。

ハローワーク(公共職業安定所)

言わずと知れた国の職業紹介施設で「公共職業安定所」のことを言います。未経験者の就職や、失業者の再就職はもちろんですが、現在別の会社に在職している人でも転職活動に利用することができます。

地元に根ざした企業も多い為、Uターン転職や、その地域から出たくない人などは、率先して利用しているケースが多いようです。求人の案件数としてはかなりの数がありますが、多くが「中小企業」からの募集であり、大企業や有名企業などを狙う人にとってはあまり活用の意味はないかもしれません。

ただ、職業訓連などで雇用保険のサポートを受けて安くセミナーを受けることもでき、スキルアップを図りたい人などは、直接的な転職以外での活用も可能です。ハローワークでは、職員が直接探してくれるわけではない為、膨大な求人の中から自分にマッチしそうなものを探すのは骨が折れます。

新聞広告

新聞広告や折り込みチラシの求人募集を活用するという方法です。

求人の掲載は日曜日に乗ることが多く、新聞によってもメインとなる業種に違いがあります。

朝日新聞: マスコミ・広告関係、事務系
読売新聞: サービス業関連
日経: 外資系企業、金融系企業

といったように傾向が違いますので、自分が望む業界にあった新聞を確認するようにしましょう。

また、折り込みチラシでの求人募集の場合は地元企業の情報が多く掲載されています。地元での仕事を探す人には便利でしょう。広告費を出すだけで掲載枠を確保できることもあり、地元の新進気鋭のベンチャー企業などが求人広告を出すこともあります。

求人情報誌

「タウンワーク」などの雑誌型の刊行物になります。1冊丸々が求人広告ということもあり、掲載数は豊富です。地域別や職種・業種別に掲載されていることもあり、自分に合いそうなページを集中的に読むことをお勧めします。

バイトレベルの仕事でしたら、「an(アン)」や「バイトル」など数々の雑誌があります。

人材銀行

中高年を対象とした職業を紹介する公的な機関のことです。ハローワークの高齢者版と言えば、わかりやすいでしょう。中高年を対象としていることもあって、扱っている業種は、管理職などのマネジメントクラスや技術職や専門職といった、経験を積んだ知識をそのまま生かせるような求人が多いことが特徴です。

公的な機関ということで、ハローワークと同様に費用は無料です。ハローワークと違うのは、それなりのレベルを求められる求人が多いことから、「給食登録者の情報を企業側も見ることができる」という点です。

資格や免許がそのまま武器になるような求人も多い為、中高年の方々は利用してみるのもいいでしょう。

人材紹介会社(就職・転職サイト)

最近では、「転職サイト」を利用する人が最も多くなっています。有名なところで言うと、以下のようなものがあります。

リクナビ
DODA
マイナビ
エン転職
@タイプ
はたらいく

転職サイトは、総合的な就職・転職情報を扱うものもあれば、特定の業種に特化したサイトもあります。

医師
看護師
IT系
モノづくりエンジニア

といった業種はもちろん、「外資系」「海外企業」に強いものもあります。

扱っている企業は、中小企業はもちろんですが、上場の大企業が多く、ハローワークやタウン誌よりも条件等を見るとレベルが高く感じられます。最近では検索条件も細かく設定ができるようになっており、給料や休みの設定など幅広い検索ができます。

サイトによって扱う企業や得意な企業が違うため、複数登録理由が当然必須の利用方法となります。

転職エージェント

前述の「転職サイト」と混同する人が多いですが、”全くと言っていいほど違います”。

「エージェント」と名がつくように、転職に関してあなたにサポート担当者がつき、求人の紹介はもちろん、企業の人事とのやり取りを行ってくれたり、履歴書や職務経歴書の添削・修正、企業への提出、面接の設定も行ってくれます。

内定後も入社までのフォローをしてくれますので、まさに手取り足とりといった感じです。

サービスに関しては、「転職エージェント」サイトで経歴を含めた情報を記載後、実際に担当者と面談(対面や電話)を行い、あなたの要望や現状を確認後、サポートスタートとなります。(メールのみのケースもあり)

この「転職エージェント」に関しても「転職サイト」と同様に、得意な業界が異なっています。

大手総合サポートが可能: リクナビ、DODA
第二新卒やフリーターの紹介に強い: ハタラクティブ
ITエンジニアに強い: レバテックキャリア
外資、ハイクラス系の求人が豊富: JACリクルートメント
ものづくりエンジニア: メイテックネクスト

また、重要なのが「各企業で持っている求人案件が違う」というところです。語弊があるといけませんが、当然共通の案件もあります。ただ、それぞれで被っていないような求人案件もあることがあります。

ですので、可能性を拡げるためにも「複数登録」「複数同時進行」が重要です。サイト運営者である私も同時に4社を利用し、同時に6社ほど、トータルで15社程度の企業に応募していました。

友人,知人など第三者の紹介

意外と就職や転職の際に利用されているのが、「第三者の紹介」です。友人や知人はもちろんですが、親戚などからの紹介されるケースが多いのが特徴です。

コネによる入社となると、他の社員からの冷たい眼差しが気になるかもしれませんが、そこはしっかりと自分の力を示していけばいいでしょう。ただ、当然ですが業種は限られてしまい、自分が望むような求人と出会える可能性は極めて低くなります。

それどころか妥協による就職・転職が多くなってしまうのはもちろん、紹介してくれた人にも頭が上がりにくくなるでしょう。せっかく入社したのに辞めてしまった場合などは、顔に泥を塗ったと言われかねません。

まずはしっかりと自分の手で仕事を探し、最後の手段的な位置付けで考えておくのが良いでしょう。

ヘッドハンティング

ヘッドハンティングですが、実際に得意先から声をかけられるケースはもちろん、ライバル企業であったり、ヘッドハンティング専門サイトを利用しての声かけなど多様化しています。

特に多い業種は以下の通りです。

営業
IT業界
金融関係(証券会社など)
製造業の開発・研究職

いずれも、それなりに経験はもちろん”実績”が必要となる業種になります。特にIT業界は、プロジェクト形式で関連会社と一緒に仕事をするケースもあり、優秀と認められれば、実際に声がその場で掛かることもあるようです。

これからも伸び続ける業界ですし、既にIT系に属している人は、そういったチャンスがありえますので、ステップアップを目指すならば、積極的に他者とのプロジェクトにも参画してみましょう。

製造業の開発・研究職に関しては、直接的にノウハウが活かせるケースも多く、開発のリーダークラスなど、直接顧客に接するような立場の人は、得意先から声がかかるケースもあります。

特に、外資系企業はそういったノウハウも含めて人員が欲しいという場合が多くなっています。自分の経験と能力がそのまま給与に反映されやすい「外資系」に興味がある人は、ヘッドハンティングサイトなどに登録してみるのもいいでしょう。

まとめ

仕事の探し方に関しては、多くの人が、

転職サイトでどういった検索をすればいいか?
穴場の求職案件はないのか?

など、目先のノウハウに興味がある人が多いのが現状です。

ただ、就職や転職をするからには、

自分の今後のキャリアを形成していく上で大事なものは何か?
どういった職場環境なら、自分は長くその仕事を続けていけるのだろうか?

といった点を考慮することがまずは重要となってきます。まずは、自分が求めることを徹底的に自己分析してみましょう。

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