「VPI職業興味検査」は、職業への適性を測るために行われるフォーマル・アセスメントの一つです。VPI職業興味検査を、高校生や大学生で就職前のキャリア教育で受けたことがある人もいるかもしれません。
VPI職業興味検査は就職ガイダンスや就職セミナーでよく行われますが、厚生労働省の「job tag」や、公的機関である「ハローワーク(公共職業安定所)」でも無料で受験することができます。

ここでは「VPI職業興味検査」について、テストの意味についての説明と活用法について紹介します。
VPI職業興味検査とは?
「VPI職業興味検査」とは、160の具体的な職業に対する興味・関心の強さを測定するためのフォーマル・アセスメント(標準化された検査)です。キャリア心理学で有名なホランド博士が開発した「職業興味検査」を、雇用問題研究会が日本版に翻訳したものになります。
ホランド博士が定義した「6つのホランド・タイプ」は、現代キャリア構築論のあらゆるシーンで利用されています。この6つの職業興味領域に対して興味・関心の測定を行い、5つの心理的な傾向の尺度も測定します。

ただ、VPI職業興味検査を定義した初期の頃に比べて、「Youtuber」などの新たな仕事が誕生していることもあり、「160の具体的な職業」が、必ずしも発明された当時の実態に一致していないという課題もあります。
VPI検査のテスト結果を見て一人で判断しないようにしよう
VPI職業興味検査は、検査を受けることで、自分がどういった仕事に興味関心があるかを測定できます。ただ、その結果から自分だけで仕事選択の判断をすることはおすすめしません。
VPI検査もあくまでツールでしかありません。検査結果をもとに、キャリアコンサルタントなどのキャリア構築の専門家に相談することをおすすめします。

ツールの結果のみで仕事を探しても、個人では見つけきれません。具体的な仕事レベルまで落とし込めるように活用すべきです。
VPI職業興味検査で検査する内容
VPI職業興味検査では、職業への「興味領域尺度」と「傾向尺度」を測定しています。それぞれの尺度の詳細は以下の通りです。
興味領域尺度
6つの分野から興味関心が高いジャンルを尺度で示します。
R:現実的
機械などを用いるような仕事「エンジニア」「技能工」「生産ライン」「システムエンジニア」などの職業が該当する。
I:研究的
研究職や調査系の職種など、何かを追求するような仕事を指す。「研究職」「金融商品開発」「リサーチアシスタント」などの職業が該当。
A:芸術的
芸術的な領域の仕事を指します。音楽や美術、文芸といった領域で「タレント業」「演出家」「コピーライター」「出版」「広報」などの職業があります。
S:社会的
人と積極的に関わったり奉仕していくような仕事を指します。「教育関係」「医療・介護系」「公務員」などがあります。
E:企業的
企画系や組織・経営の運営などの仕事が該当します。「営業」「コンサルタント」「経営企画」「人材開発」といった事例があります。
C:慣習的
ある程度仕事の内容や手順が規則的な仕事です。「事務職」「会計士」「税理士」「物流管理」などがあります。
傾向尺度
職業への興味以外の心理的な傾向を尺度で示します。
Co:自己統制傾向
仕事に対して個人的な自己衝動や行為をどれくらいコントロールできているかを判断する。
Mf:男性ー女性傾向
仕事に対してどれほど性別による限界や限定があると判断しているかを示す。
St:地位志向傾向
社会的な名声、地位や権力といった他者からの評価にどれほど関心を持っているかを示す。
Inf:稀有反応傾向
仕事に対して形式的な見方でなく、ユニークな視点で捉えているかを判断する尺度。
Ac:黙従反応傾向
どのくらい多くの仕事に対して興味を持っているかを示す尺度。
VPI職業興味検査の最大の注意点と解決法
「VPI職業興味検査」は、その名の通りあくまで「興味検査」でしかありません。残念ながら興味関心の検査だけでは、いくら興味があってもその仕事にマッチするとは限らないのです。
「I:研究的な仕事」の適性が高いので「企業の研究職に就きたい!」と思っても、経験や素養がなければ就職や転職はできません。つまり、「VPI職業興味検査」は仕事への適性項目の中で「スキル」の面が抜けているのです。
したがって、スキル面の適性を補完するような、以下のようなアセスメントも受験することが望ましいでしょう。
- CPS-J:日本マンパワーの有料分析ツール
- GATB厚生労働省編一般職業適性検査:ハローワークで受験可能(場所によっては取り扱っていない)
- キャリア・インサイト:ハローワークで専用端末で実施(場所によっては取り扱っていない)

ただ、これらもあくまでスキルや適性の参考にしかなりません。これらのテストを受けた後も、できればハローワークや民間のキャリアコンサルタントに相談をしましょう。
VPI職業興味検査の活用事例
「VPI職業興味検査」では、まず仕事に対する興味を確認します。「RIASEC」の中でとくに興味関心が高いところにまず目を向けてみましょう。具体的な仕事を見ながら興味・関心が強いものをピックアップしていくのが一般的です。
例えばすべての職業に対して興味関心が低い場合などは、心理的傾向の尺度を確認してみます。
この高い場合、何らかの衝動を強くコントロールしている可能性があり、自分の中の興味・関心を抑えているのかもしれません。
「Inf尺度」(創造的興味)
この数値が高いと、物事をユニークに捉える傾向が強く、既存の仕事への興味が薄い可能性があります。
「Ac尺度」(冒険性)
この数値が高い場合、さまざまな仕事に興味を持ちやすい反面、特定の職業に絞り込むのが難しい可能性があります。
「St尺度」(安定性)
この数値が低い場合、決まった仕事よりも変化の多い職業の方が向いている可能性があります。
「Ma尺度」(指導性)
この数値が高い場合、リーダーシップを発揮できる職業への適性があると考えられます。
このように、興味関心の高さだけでなく、心理的傾向の尺度を確認することで、より深く自己分析ができ、自分に合った職業選択のヒントを得ることができます。

「VPI職業興味検査」はあくまで興味・関心を見える化しただけですので、テスト実施後は専門家のカウンセリングを受けて方向性を一緒に考えることをオススメします。
民間の就職・転職エージェントとキャリアコンサルタントは違う
就職や転職についての相談を行える民間のサービスとして「JAIC」のような就職エージェントや、「リクルートエージェント」などの転職エージェントがあります。
こういった民間のサービスでは、就職や転職が成功することで報酬が入るという実業があるため、どうしても就職や転職を後押ししようとしてきます。
しかし、VPI職業興味検査の結果を吟味しながら、自らのキャリア設計の方向性を探る時間を持つことも重要です。
キャリアコンサルタントは職業斡旋が主たる業務ではなく、キャリア設計に悩む人と一緒に方向性を見つけるという支援を行います。

ハローワークでは無料でキャリアコンサルタントに相談も可能ですし、わたしのように民間で支援を行うキャリアコンサルタントもいますので、気軽に検査結果の相談を行なってみてください。
VPI職業興味検査結果の仕事の詳細を調べるには?
VPI職業興味検査で興味のある仕事分野が分かったとしても、仕事に関する知識が乏しいこともあります。職業に対する理解を深めるためには、公的なサービスで業種の内容を調べることも可能です。
職業調査に利用できるサービスやツールをいくつか紹介します。
【無料】job tag(職業情報提供サイト)
厚生労働省が無料提供しているサイトで、さまざまな職業の仕事内容、求められるスキル・知識、年収の目安、適性などの情報を提供する無料のWebサービスです。求職者や転職希望者が職業選択の参考にできるほか、キャリアコンサルタントや企業の人事担当者も活用できます。
【無料】厚生労働省編職業分類:職業分類表
厚生労働省にて作成された、職業の分類と職種の業務内容が記載された冊子です。公共職業安定所(ハローワーク)での求職者支援で使用することを主目的としています。
【無料】厚生労働省編職業分類:職業分類表
厚生労働省にて作成された、職業の分類と職種の業務内容が記載された冊子です。公共職業安定所(ハローワーク)での求職者支援で使用することを主目的としています。
【無料】ハローワーク「厚生労働省編職業分類」
ハローワークのwebサイトにて紹介されている『厚生労働省編職業分類』のweb版です。冊子版よりも記載職業は少なく、約400種の仕事の業務内容や労働条件が記載されています。
【有料:1,500円ほど】職業レファレンスブック
キャリアに関する研究を行なっている「独立行政法人 労働政策研究・研修機構(通称JIL)」が発行している書籍です。主要1,000職業について、職種毎に業務内容が説明されています。
【有料:700円ほど】OHBYカード
カードゲーム感覚で仕事についての理解を深められる職業理解ツールです。学校のキャリア教育で使用されることが多く、掲載職業数が48と少なめです。

これら以外にも、webサイト上で職業紹介をしている民間の就職支援サービスも参考になります。
まとめ:VPI職業興味検査を受けて自己分析を深掘りしよう
「VPI職業興味検査」はあくまで仕事への興味関心度を測定するアセスメントですが、就職や転職を考えている中で、どのような業務に関心があるかを測る最初のテストとして有効です。
VPI職業興味検査に関するポイントは以下の通りです。
- VPI職業興味検査では「RIASEC」の6つの分野で仕事への興味度を測定する
- 「傾向尺度」という心理的な傾向と組み合わせて判断する
- VPI職業興味検査では経験やスキルの検査ができない
- 検査結果についてはキャリアコンサルタントへの相談を検討する
- 仕事理解を深めるためには「厚生労働省編職業分類」などの職業理解ツールを活用する
あくまで自己評価的なテストであり、興味関心と業務適性は必ずしもリンクしません。「VPI職業興味検査」のみで就職や転職、職場での異動判断などを行うことは辞めましょう。ツールは補助的な機能しかないことを忘れないでください。














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